「気象系災害」への備え方(3.ご自身での情報収集)

天気予報のチェック

天気予報のチェック

さらに、三つ目の「ご自身での情報収集」は「ご自身の災害対応力の向上」まで含む広い意味での情報収集なのですけれども、
ほとんどすべての方は「(『新聞』や『テレビ』や『パソコン・スマホ』で見聞きできる)天気予報」を参考にしてその日あるいは少し先までの行動や服装などを決めておられるものと思っています。

が、「暴風大雨高波高潮への備え」あるいは「海水の押し寄せ川の氾濫土砂崩れへの備え」という側面からみると、(「地震」と違って「何らかの予兆」がこれらの自然災害にはあるのですから)、「情報収集」の対象に「気象庁や自治体から発せられる諸情報」を加えられた方がより良いことは言うまでもありません。

「緊急速報メール」受信前にやっておくべきこと

この件について私は、「被災体験記ノート『避難勧告メールを受信後にやったこと』」の中で触れているように、
2015年9月東日本豪雨」で仙台市役所から、「避難準備情報(リンク先:中央防災会議・災害時の避難に関する専門調査会『参考資料集<43ページ>』)」「避難勧告」「避難指示」の発令を知らせる、9件もの緊急速報メールを夜9時30分から翌朝4時にかけて受け取り、
それはそれでありがたかったのですが、いずれのメールも文末に「『対象地区と避難所の詳細』はテレビ、ラジオ、仙台市ホームページでご確認」などと書かれており、その「詳細」を確認するために幾分の努力をしなければなりませんでした。

というのも、私の場合は、閲覧希望者が殺到していたらしく(最も詳細な情報が掲載されているはずの)仙台市ホームページへのアクセスがかなわず、
やむを得ずNHK総合チャンネルのテレビ画面上に表示されている情報を見ると「地デジの『dボタン』機能(リンク先:一般社団法人 放送サービス高度化推進協会『役立つデータ放送』)への誘導」があったのですが、
私の頭の中から「テレビのリモコンの使い方」について購入時に受けた説明が完全に消え去っていたので「『地デジのデータ放送』のチェック」まで進めなかった、
という「詳細情報の取得方法」についての私自身の準備不足が背景にあったためでした。

緊急速報メール」はある日突然時間を選ばずに届きますから、可能であれば「スマホの予備バッテリーをあらかじめ用意しておく」「『お住いの市町村のホームページ』と『お住まいの地域のNHK放送局サイト』にブックマークを付けておく」「テレビリモコンの操作方法を学び『地デジのデータ放送』をチェックできるようにする」など「『緊急速報メール』の受信時対策」をあらかじめなされておかれることを強くお勧めします。

「『ハザードマップ』のチェック」も必須事項

また、国立情報学研究所サイト「デジタル台風:過去の台風災害・被害」には「例えば三大台風の比較によると、日本(本土)上陸時では室戸台風が史上最大の勢力をもった台風となっています。それに続くのが枕崎台風、死傷者最大の伊勢湾台風はそれに次ぐ勢力で、第二室戸台風は伊勢湾台風をやや上回るものと推定されています。」という記述がありますけれども、
幾分の補足を加えると
「いわゆる『昭和の三大台風』の中で最も猛烈だったのが1934年の『室戸台風(上陸時中心気圧=911.6hPa)』、その次が1945年の『枕崎台風(上陸時中心気圧=916.1hPa)』、さらにその次が1959年の『伊勢湾台風(上陸時中心気圧=929.2hPa)』で、1961年の『第2室戸台風(上陸時中心気圧=925.0hPa)』は『枕崎台風』と『伊勢湾台風』の間に位置する勢力だった。
この他にも(上の『2003年台風14号』のところで触れたように)1977年の『沖永良部台風(上陸時中心気圧=907.3hPa)』、1959年の『宮古島台風(上陸時中心気圧=908.1hPa)』、2003年の『2003年台風14号(上陸時中心気圧=912.0hPa)』という猛烈な台風の上陸があった。」
ということになります。

が、ここで最も注目しなければならないのは1945年の「枕崎台風(上陸時中心気圧=916.1hPa)」で、「『2018年7月西日本豪雨』によって広島県内で土砂災害の被災者になられた方々が『あのとき以来だ』と語られた」という記事がネット上にいくつかありますから、
「ご自身のお住まいが『50年に一度といった極めて稀な気象条件の下で起きる災害』に対して、地形の特性あるいは土質の特性から、どの程度危険な地域にあるか」を知るために「自治体作成の『ハザードマップ』」などを平時にチェックしておく必要があることは言うまでもありません。

また、「災害発生後に『ハザードマップ』入ってなかった」と分かって後悔することを避けるためには
「『ここまで水が来た』という石碑がありますけれど、本当に安全な地域なのでしょうか」などと自治体職員に問いかけ対話内容の音声記録を残して後日の訴訟に備えておかれるか、
このやり取りをきっかけとして「精緻な『ハザードマップ』づくり」を急いでもらうかなのだと思いますが、
いずれにしても自己責任でお住まいになられている場所の安全度を調べておかれることについても強く勧めさせていただきます。