生活必需品の備蓄 | 防災対策

「阪神・淡路」と「東日本大震災」の振り返り

「「阪神・淡路」と「東日本大震災」の振り返り」に記したように、
阪神・淡路大震災では「死者・行方不明・負傷者数の人口比が、兵庫県で県民119人に一人、神戸市で市民79人に一人」「ピーク時避難者数の人口比が、兵庫県で県民17人に一人、神戸市で市民6人に一人」、
東日本大震災では「（宮城県全体での負傷者数は６年経った今でも『不明』ですので）死者・行方不明者数に限定しての人口比が、宮城県で県民200人に一人、仙台市で市民1,121人に一人」「ピーク時避難者数の人口比が、宮城県で県民7人に一人、仙台市で市民10人に一人」
でした。

が、今回の大震災では私自身が、
「宮城県内で死者・行方不明者数の人口比が県民200人に一人」という事態を受けて親類縁者の中に広がった悲しみと衝撃をまざまざと知らされましたし、
「仙台市でピーク時避難者数の人口比が市民10人に一人」という状況をめぐっては市内の様子を垣間見る機会もあっただけに
「非日常の社会が突然出現することもあるのだ」という現実を強烈に知らされました。

「予測される巨大地震の被害想定」へ

予測される巨大地震の被害想定

一方、「東京都全体についての被害想定」に記したように、
東京都が公表している四つのタイプの地震想定では
「（発災時に都内滞在中の方々を含めた）ピーク時避難者数の人口比が都民4人～16人に一人、そのうち『東京湾北部地震』『多摩直下地震』『元禄型関東地震』については都民4人～5人に一人」
「早朝の地震発生でなければ『立川断層帯地震』も含めて（発災時に都内滞在中の方々を含めた）帰宅困難者数の人口比が都民3人に一人」
と読める数字などを掲げています。

また、「南海トラフ地震についての被害想定」に記したように、
内閣府が公表している四つのケースの地震想定では
「避難者総数の人口比が（北海道と東北6県を除く40の）都府県民12人～26人に一人」
「帰宅困難者数の人口比が、中京都市圏では3県民10人～11人に一人、京阪神都市圏では2府4県民8人～9人に一人」
と読める数字などを掲げています。

「減災対策としての『生活必需品の備蓄』」へ

減災対策としての「生活必需品の備蓄」

このように比較してみると、予測される巨大地震では全体像の数字が阪神・淡路大震災と東日本大震災で最も甚大な被害を受けた県・市のそれらと同等かそれ以上のものになっています。

ということは、幸いに怪我などをしないで済んだ多数派の方々にとっても
「大混乱の中でその場をしのぎ、自宅と職場で後片づけをし、日常生活に戻っていく」
という（物質的な面だけに限っても数か月間以上を要する）かなり大変な日々が待っていることを意味するのだろうと思うのですが、
その大変さを減らす対策の一つとして「生活必需品の備蓄」が多くの防災資料・書籍の中で挙げられています。

「『生活必需品の備蓄』の意義」へ

「生活必需品の備蓄」の意義

「大規模な地震が起き『水道・電気・都市ガス・食糧の供給がストップ』した時にやってくる非日常の生活がどのようなものであるか」についての私の体験は「被災状況（思い知らされた防災対策の不十分さ）」のページ群に記したとおりです。
が、それらの体験の背後にあった諸条件に、仮に「仙台市の『下水管が破損』した」という条件が一つ加わっていただけでも、（台所・風呂場・トイレから使用後の水を排出できなくなり）耐乏生活はより厳しく、また長引いていたことでしょう。

（「防災知識の学習と違って、防災対策の実践については『骨身にしみる被災体験をしてやっと分かる』」と実感したことも否定しませんが）、「もっともっと飲料水と食料品、簡易トイレ、汲み置き水、カセットコンロ、ランタンといった生活必需品の備蓄をやっておくべきだった」と、私自身いま痛切に反省しています。

「代表的な非常備蓄品」については「岡山県の非常備蓄品リストのページ（リンク先：岡山県『あなたの家庭の防災力をチェック！［非常備蓄品リスト］』）」、
「非常食の新たな備蓄法」については「ローリングストック方式（リンク先：ＮＨＫ「明日をまもるナビ『ローリングストックを無理せず続けるコツ』」）」、
「一般の備蓄食品だけでは対応しきれない家庭を含めた災害時の適切な栄養･食生活の確保の仕方」については「茨城県日立保健所の災害時・緊急時の栄養・食事確保ガイド（リンク先：茨城県日立保健所『いざというときのために家庭で備える［災害時・緊急時の栄養・食事確保ガイド］』）」、
のご参照をお勧めいたします。