身をもって知った自主防災の大切さ

身体を保護する用品の用意

人口比で読む二大震災被害

人口比で読む二大震災被害」に記したように、
阪神・淡路大震災では「死者・行方不明・負傷者数の人口比が、兵庫県で県民119人に一人、神戸市で市民79人に一人」「ピーク時避難者数の人口比が、兵庫県で県民17人に一人、神戸市で市民6人に一人」、
東日本大震災では「(宮城県全体での負傷者数は6年経った今でも『不明』ですので)死者・行方不明者数に限定しての人口比が、宮城県で県民200人に一人、仙台市で市民1,121人に一人」「ピーク時避難者数の人口比が、宮城県で県民7人に一人、仙台市で市民10人に一人」
でした。

が、今回の大震災では私自身が、
「宮城県内で死者・行方不明者数の人口比が県民200人に一人」という事態を受けて親類縁者の中に広がった悲しみと衝撃をまざまざと知らされましたし、
「仙台市でピーク時避難者数の人口比が市民10人に一人」という状況をめぐっては市内の様子を垣間見る機会もあっただけに
「非日常の社会が突然出現することもあるのだ」という現実を強烈に知らされました。

予測される巨大地震の被害想定」へ

予測される巨大地震の被害想定

一方、「首都直下地震などについての被害想定」に記したように、
東京都が公表している四つのタイプの地震想定では
「(発災時に都内滞在中の方々を含めた)ピーク時避難者数の人口比が都民4人~16人に一人、そのうち『東京湾北部地震』『多摩直下地震』『元禄型関東地震』については都民4人~5人に一人」
「早朝の地震発生でなければ『立川断層帯地震』も含めて(発災時に都内滞在中の方々を含めた)帰宅困難者数の人口比が都民3人に一人」
と読める数字などを掲げています。

また、「南海トラフ地震についての被害想定」に記したように、
内閣府が公表している四つのケースの地震想定では
「避難者総数の人口比が(北海道と東北6県を除く40の)都府県民12人~26人に一人」
「帰宅困難者数の人口比が、中京都市圏では3県民10人~11人に一人、京阪神都市圏では2府4県民8人~9人に一人」
と読める数字などを掲げています。

減災対策としての『身体を保護する用品の用意』」へ

減災対策としての「身体を保護する用品の用意」

このように比較してみると、予測される巨大地震では全体像の数字が阪神・淡路大震災と東日本大震災で最も甚大な被害を受けた県・市のそれらと同等かそれ以上のものになっています。

ということは、幸いに怪我などをしないで済んだ多数派の方々にとっても
「大混乱の中でその場をしのぎ、自宅と職場で後片づけをし、日常生活に戻っていく」
という(物質的な面だけに限っても数か月間以上を要する)かなり大変な日々が待っていることを意味するのだろうと思うのですが、
その大変さを減らす対策の一つとして「身体を保護する用品の用意」が多くの防災資料・書籍の中で挙げられています。

『身体を保護する用品の用意』の意義」へ

「身体を保護する用品の用意」の意義

大規模な地震が起きても「建物の倒壊」や「家具の転倒・落下・移動」によって負傷しないようにするために「家の耐震化」と「家具の固定」が大切なことについては各々のページに記したとおりです。
が、「家の耐震化」と「家具の固定」をしっかりと行なっていても、落下物があって受傷することがあり得ますし、後片づけ中に本震・余震によって散乱したものに含まれるガラス片や陶器片で怪我をする可能性もあります。

しかも、東日本大震災後の仙台市内では、
大きな病院での「『生死にかかわらない』と判定された患者さん」への対応が「平常時であれば『本当にこれで終わりですか』と多くの人が思うレベルの治療」と「(空ベッドをできるだけ多く確保しておくための)在宅療養への誘導」になっていましたし、
かかりつけ医の先生のクリニックもしばらくの間は「やれる範囲内での診療体制」をやむを得ずとっておりましたから、
大震災時に怪我をすると、受傷した人が受けるダメージは普段の何倍にもなってしまうものと思われます。

怪我でのダメージを最少化するための「ヘルメット・帽子、内履き・スニーカー、プロテクトグローブ、防塵マスクといった身体を保護する防災グッズ」については、
東京都杉並区役所の防災用品のあっせんページ(リンク先:東京都杉並区『防災用品のあっせん・防災ビデオの貸出・地震体験[防災用品のあっせん]』)」をはじめとする各自治体の住民向けホームページ、各地の図書館にある防災関連書籍、ネット上に大量にある防災関連サイト、
のご参照をお勧めいたします。

 

 

 

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